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トランプ発言でNY原油相場が急騰 この先どうなる?プロの見方は…

日経QUICKニュース(NQN)=山田周吾

原油先物相場が2日の米国市場で急騰した。トランプ米大統領が米テレビのインタビューで「サウジアラビアとロシアが近く減産で合意しそうだ」と発言したことなどをきっかけに、ニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は一時、前日比35%高の1バレル27.39ドルまで上昇した。その後の時間外取引では23ドル台半ばを付けるなど値動きが荒くなっている。今後の原油相場の見通しを市場関係者に聞いた。

WTIのチャート

※WTIは減産期待で急反発したが・・・

(原油相場のチャート画面はこちら

「日量1000万バレル減産でも40ドル超えは難しい」上野剛志・ニッセイ基礎研究所シニアエコノミスト

トランプ米大統領のサウジアラビアとロシアの減産合意を巡るインタビューでの発言をきっかけに原油先物相場が上昇したが、その後ツイッターで、減産量について「(両国あわせて)最大1500万バレルになる可能性がある」と投稿した内容は信ぴょう性に欠ける。原油相場が20ドル割れの安値圏に戻る可能性も警戒すべきだろう。

サウジが石油輸出国機構(OPEC)やロシアなどの非加盟産油国に市場安定のための緊急会合を要請したと伝わった。会合で協調減産に合意すれば下支え材料になる。ただ新型コロナウイルスによる原油の需要減少は深刻で、日量1000万バレルほどの減産ではカバーできない。協調減産が実現した場合でも維持できるのは30ドル台までで、40ドル台まで上がるとは考えていない。

「米国が減産に参加しても20ドル台の安値圏から抜け出せない」斎藤和彦・フジトミチーフアナリスト

原油相場は厳しい状況が続きそうだ。新型コロナウイルスによる原油の需要について、4月以降は日量3000万バレル減るとの見方もある。米国がOPECやロシアが実施していたような協調減産の枠組みに参加し、日量数百万バレルの減産で合意しても、30ドルを超えるような上昇は見込めないと見ている。

現状では原油主産国の協調減産しか買い材料が見当たらず、相場の下支えのための「次の一手」は見当たらない。ただし、サウジやロシアが増産から減産へと方針を転換するという期待で20ドル割れの大底は打ったと考えている。

著者名

日経QUICKニュース(NQN) 山田 周吾


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