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バブル後高値の日経500、採用銘柄から見える物色の方向性

QUICK Market Eyes  阿部哲太郎】9月28日に日経500種平均株価が過去最高値を更新し、バブル期以来の高値を31年ぶりに更新して話題となった。 9月末の日経500は2397円となり、89年12月高値の2430円を上抜いた。日経225は89年高値は3万8915円。

日経平均と日経500のチャート

日本経済新聞社のファクトシートによると、指標性を維持するために毎年1回4月の定期見直しで構成銘柄を入れ替えている。過去3年間の売買高、売買代金、時価総額をランキングした結果で上位500銘柄を採用するため、成長力があり時流に乗った銘柄が選ばれやすいといった特色をもつ。7~9月期の個別銘柄の物色動向をみるため、同期間の日経500種採用銘柄の上昇率上位銘柄をランキングにした。

※日経平均500種採用銘柄 7~9月期上昇率ランキング

日経500種の7~9月期の上昇率のランキングを見ると、上位20銘柄のうち日経平均採用銘柄は、6銘柄に過ぎず14銘柄が日経平均非採用の銘柄だった。ゲームや情報通信など非製造業の銘柄が多くランクインした。新型コロナウイルスの感染拡大後の3月安値からの戻り相場が続いたこともあり、ランクインした4~6月期に下落していた銘柄は、直近で日本電信電話(9432、NTT)によるTOBが発表されたNTTドコモ(9437)だけだった。

■キーワードは「巣ごもり」

多くの銘柄に関連したキーワードは「巣ごもり」だった。上昇率1位の物流大手のSGホールディングス(9143)は、7~9月期で54.8%上昇した。巣ごもり消費による 宅配便の取り扱い個数が伸び、電子商取引(EC)拡大の恩恵を受ける銘柄として買われた。また、24日には、日立物流(9086)との資本・業務提携の見直しを発表し、21年3月期に日立物流株の売却益を計上し、通期純利益予想を上方修正したことも寄与した。

15位のZホールディングス(4689)も巣ごもりによる恩恵が大きかった。19年に連結化したZOZOやヤフーショッピングなどが巣ごもり需要で追い風となり、20年4~6月期はコマース事業の営業利益が初めてメディア事業を上回った。

一方、メディア事業は新型コロナウイルスによる旅行や人材メディアへの広告出稿の減少の影響が大きかったものの、足元では底打ちを指摘する声もあり、株価は高値圏での推移が続いている。

巣ごもりによるゲーム熱の高まりにより、カプコン(9697)、DeNA(2432)、バンダイナムコホールディングス(7832)、KLab(3656)などのゲーム関連株が多くランクインした。11月には米マイクロソフト、ソニー(6758)の新型ハード発売もあり、引き続き関心を集めそうだ。

コロナ後の 住環境の新常態も物色の手掛かりとなった。住設機器大手のLIXILグループ(5938)は、構造改革への期待などを背景に戻りの強さを見せている。4日にオンラインで開催した住宅サッシやエクステリア(外構)などを扱うハウジングテクノロジー(LHT)事業の戦略説明会では、新築住宅に依存する「規模より収益性を重視したビジネスモデルへ転換していく」との方針が示された。

新型コロナウイルスの感染拡大による新たな需要として、「大都市集中から地方回帰、生活空間プラス仕事の空間」を快適に過ごすため、換気やワークスペース、防災・防音、暑さ対策などのリフォームのプロモーションを展開し、関連製品の売り上げが伸びていると強調した。

パワービルダー大手の飯田グループホールディングス(3291)は、テレワークの広がりや郊外へのシフトにより、戸建ての分譲住宅の販売が好調が注目されている。

■日経500種採用銘柄の下落率ランキング

※日経平均500種採用銘柄 7~9月期下落率ランキング

下落率ランキングでは上位20位までに日経平均採用銘柄が、14銘柄を占める結果となった。

また、4~6月期に下落していた銘柄が9銘柄と苦境が続く銘柄が物色の圏外となっている図式が続いている。ニコン(7731)やキヤノン(7731)、 コニカミノルタ(4902)などデジタル製品の企業は、スマートフォンによる写真撮影、オフィスの紙需要の減少など新型コロナウイルスの感染拡大以前から市場の縮小が続いている。

■ハイテク株の低迷

アドバンテスト(6857)は、米国による中国ファーウェイ (華為技術)への規制強化の影響が大きいと見られていた。規制強化によりスマートフォンの後工程の組み立てを受託するOSATが設備投資を抑制した。スマートフォンに搭載するSoC向けの検査装置(テスター)への投資を保留する動きが業界全体で拡大したためだ。4~6月期に4割上昇していた反動もあり、株価は低迷している。

ただ、9月下旬に国際半導体製造装置材料協会(SEMI)が2020年の半導体製造装置の世界販売額の予想を上方修正し、過去最高の647億ドル(約6兆8000億円)を見込むと報じた。新型コロナウイルスの影響でテレワークやオンライン授業などサーバー需要が膨らみ、半導体需要も高まったことによる。21年の販売額見通しは、20年予測比で8.2%増となる初の700億ドルに設定している。会社側では21年度にかけては、高性能コンピューター向けや先端半導体の量産が計画されていると期待も示しており、半導体株の反騰局面では見直し買いの可能性もありそうだ。

著者名

QUICK Market Eyes 阿部 哲太郎


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