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【深読み説明会】医療情報のMDV 岩崎社長「オンライン診療の代名詞になる」

※MDVの決算説明会のテキストマイニング
※MDVの決算説明会のテキストマイニング

QUICK Market Eyes 阿部 哲太郎】医療情報サービスのメディカル・データ・ビジョン(MDV、3902)が11月9日にオンラインで開いた2020年1~9月期(第3四半期)連結決算の説明会では「データベース」、「リアルタイム」、オンライン診療サービスの「オンラインドクターバンク」などが焦点になっていた。説明会の内容をテキストマイニングして分析した。

20年1~9月期は、売上高が前年同期比14%増の31億円、経常利益が同70%増の7億円でいずれも1~9月期として過去最高を更新した。医療・健康情報を蓄積して病院などにデータサービスを提供する「データネットワークサービス」は新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあって微減となったが、蓄積された情報をもとに製薬会社や研究機関に各種データを提供する「データ利活用サービス」が好調だった。

事業の指標の一つとなる診療データベースの患者数は9月末時点で3332万人と前年同期末に比べ16%増加した。一方、リアルタイム診療データの患者数は82.7万人と同1%増だった。新型コロナの影響で医療データを患者と共有できるシステム「CADA-BOX」を受注した病院との打ち合わせが難しくなり、稼働に時間がかかったという。

10月27日にはオンライン上に医療データをもつ患者とオンライン診療を手掛ける医療機関をマッチングさせる「オンラインドクターバンク」を立ち上げた。説明会では医療機関の大雄会・高田副院長による「オンラインドクターバンクはすごく可能性を秘めている。患者自身の診療情報を保管・ 閲覧できるPHR(パーソナルヘルスレコード)により、地域の診療所の医師と情報共有ができることが大きい」とのコメントを映像とともに紹介した。

アナリストやマスコミの質問ではオンラインドクターバンクの収益構造や見通しに関心が集まった。柳沢卓二取締役は「患者への請求額の8.2%をシステム利用代として受け取る」「ドクターの登録に対して1人当たり月額1000円を受け取る」という収益構造だと説明した。

岩崎博之社長は「来年1年かけてAI(人工知能)問診などを展開して気軽に使える環境をしっかりつくる」とAI活用も含めて事業を拡大する方針を示し「オンライン診療サービスの代名詞になれるように頑張っていきたい」と意気込んだ。

著者名

QUICK Market Eyes 阿部 哲太郎


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