【QUICK Market Eyes  大野弘貴、片平正二】日経平均株価が２万6000円台で一進一退の展開を続けている。方向感が乏しいものの、2021年相場への期待感は強いままだ。また投資テーマは様々。半導体や東証一部昇格への思惑など材料が豊富な点は投資心理を支えそうだ。

■21年の日本株に強気、コーポレートガバナンス改善、DX化が追い風＝モルガン

モルガン・スタンレーは３日付の日本株ストラテジー見通しリポートで、2021年の日本株市場に前向きな見方を示し、ＴＯＰＩＸの21年度ＥＰＳ（１株利益）成長率は35％増に達すると予想した。

コーポレートガバナンスの改善を通じた採算性の構造的向上に対する認識の広がりが、日本株のバリュエーションを支えると指摘。新興国株全般に対して日本株を選好するとのスタンスを維持している。

また、いずれの市場でもデジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）が最も重要なテーマの一つとみる中、日本では特にその度合いが大きいと指摘。「日本は５兆ドル規模の経済国であるにもかかわらず、Ｂ２Ｃ及びサービス部門の生産性向上で後れを取っており、これらの分野における今後の追い上げに期待できる」との見方も示されている。

■GPU需要旺盛、積極投資で恩恵を受ける日本の半導体企業＝野村証

野村証券は４日付の半導体製造装置リポートで、11月30日に画像処理半導体（ＧＰＵ）大手のエヌビディアが開いたカンファレンス・コールで同社が「巣ごもり消費などを背景にゲーミング向けのＧＰＵ需要が旺盛で、その結果、パソコン向けＧＰＵも含め同社のＧＰＵ『GeForce　RTX　30シリーズ』への引き合いがＧＰＵの一部を製造しているサムスン・エレクトロニックのファウンドリ部門の供給能力を上回っている」とのコメントを紹介。

その上で、「足もとの旺盛なＧＰＵ需要に対応したサムスン・エレクトロニックのファウンドリの増産投資に期待できよう」との見方を示した。また、2021年以降も高水準のゲーミング需要が続けば、「21年から新ＧＰＵの供給に加わると見られるＴＳＭＣの設備投資にも追い風になる」とも予想した。

野村証券はゲーミング向けＧＰＵの旺盛な需要がＤＲＡＭ需要を下支えしており、ＤＲＡＭの設備投資がフラッシュメモリに先んじて回復している理由の一つになっていると指摘。サムスン・エレクトロニックの積極投資で恩恵を受ける日本企業として、プローブカードで日本マイクロニクス（6871）、前工程で東京エレクトロン（8035）、メモリテスタでアドバンテスト（6857）、サムスン・エレクトロニックのファウンドリ部門との関係が良好なＳＣＲＥＥＮホールディングス（7735）を挙げた。

■今期予想増収率が低い銘柄が買われる展開が続くと予想＝野村証券

野村証券は８日付のリポートで「今後は、今期予想増収率が低い銘柄が買われる展開が続くことが予想される」との見解を示した。例年、12月に予想増収率が低い銘柄がアウトパフォームし出すのは、投資家の目線が今期の業績から来期の業績に移ることが要因の一つとして挙げられるといい、「ワクチン普及による経済活動正常化の確度が高まっている点もこうした展開の追い風となろう」と指摘。12月に入り、日経平均株価が２万6000円台で上値の重い展開となっているものの、「足元、予想増収率が低い銘柄が再度アウトパフォームし始めており、こちらも例年のパターンに沿った動きをしている。ワクチンというイレギュラー要因を除けば、20年のパフォーマンスも例年のパターンから逸脱していないと見られる」とし、今後の上昇に期待感を示した。

★今期予想増収率が低い銘柄の一覧

■11月末時点の情報をもとにした東証1部昇格予想＝大和証

大和証券は７日付リポートで、2020年11月末時点の情報をもとに東証１部昇格予想銘柄のアップデートを行っている。過去５年実績では、月別でみると12月が最も東証１部昇格が多い月となっているという。

※売買インパクトは、直近過去３か月間の日次平均売買代金をもとに算出

＜金融用語＞

EPSとは

Earnings Per Shareの略称で和訳は1株当たり利益。一株に対して最終的な当期利益（当期純利益）がいくらあるかを表す。 当期利益を発行株式数で割ったもの。