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注目テーマ「再生可能エネルギー」をわかりやすく解説 関連する銘柄や業界の今後を紹介

【QUICK Money World 辰巳 華世】世界中の国や企業が脱炭素社会に向けた取り組みを始める中、再生可能エネルギーへの関心が高まっています。株式市場でも、新型コロナウィルス感染拡大による3度目の緊急事態宣言下でも影響を受けないテーマとして再生エネ関連銘柄は堅調に推移しています。今回は再生エネについて、基本的な内容や具体的な関連銘柄、再生エネが注目される理由、今後の課題などを分かりやすく解説します。

再生可能エネルギーとは?

再生可能エネルギーとは、風力や太陽光、地熱などといった自然界に常に存在するエネルギーです。石油、石炭、天然ガスといった有限な資源である化石エネルギーに代わり利用できると注目を集めています。

再生エネは、自然や工場で発生する不要なエネルギーが資源なので持続可能なエネルギーと言われています。大きな特徴は、枯渇しないこと、どこにでもあること、二酸化炭素を排出しないことが挙げられます。

再生エネはわたしたちの暮らしの中でもよく目にする機会があります。個人住宅の屋根に太陽光発電を導入している家を目にしたことがあると思います。個人の住宅だけでなく、ビルや工場など太陽光発電の導入数は年々増加しています。

再生可能エネルギー関連銘柄とは?

世界は脱炭素社会へ向かっており、再生エネ関連銘柄は株式市場でも注目されるテーマの一つです。再生エネ関連銘柄には、太陽光発電や風力発電バイオマス発電など発電システムの開発や施工を手掛ける企業があります。また、省エネ普及のコンサルティングを行う企業、照明や空調設備の整備などを手掛ける会社も再生エネ関連銘柄です。

具体的な銘柄では、太陽光発電などの再生エネ発電施設を開発するレノバ(9519)や、ウエストHD(1407)などがあります。バイオマス発電ではエフオン(9514)、風力発電では日立製作所(6501)などがあります。省エネのコンサルティングなどではグリムス(3150)や岩崎電気(8924)があります。

再生可能エネルギー関連銘柄が注目される理由

台風の大型化や大雨の被害など、気候変動を肌で感じることが多くなり、環境問題はまったなしの状態です。世界的に国や企業が脱炭素社会へ向けた取り組みを始めています。

日本の菅義偉首相は2020年10月26日に開会した臨時国会の所信表明演説で、国内の温暖化ガスの排出を2050年までに「実質ゼロ」とする方針を表明しています。日本は災害が多い国なので、脱炭素に向けた再生エネの活用だけでなく、災害時の活用でも期待が高まっています。これまで台風や地震などの災害により停電が多く発生してきました。災害時に、自然の力で発電できる再生エネが活用できるのでないかと注目されています。

世界に目を向けても、米国も環境問題の解決に積極的な動きを見せています。バイデン米大統領は、温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」に復帰しています。こうした流れもあり、今後の再生エネの発展に注目が集まっています。

再生可能エネルギー業界の今後

再生エネの活用は広がりを見せていますが、課題もあります。再生エネ発電は天候に左右されやすいことから、課題の一つに電力を保管できる仕組みの開発があります。作り出したエネルギーを多く且つ長期間貯蔵できる蓄電システムの開発は国内の企業でも開発が進められています。そのため、リチウムイオン電池全固体電池関連銘柄とされます。

再生エネ利用にはコスト面の課題もあります。特に日本は世界的にみて再生エネの発電費用が高い傾向があります。1000キロワット時の電気をつくる場合、日本の太陽光発電にかかる費用は中国の約4倍と言われています。日本の再生エネ発電費用が高い理由は、不十分な送電網のためとの指摘があります。地域をまたいだ送電量が限られていることや、送電網の運用が電力会社から独立していないことが挙げられます。送電の際、電力会社が自前の火力などでつくった電力を優先的に接続している現状があり、再生エネのさらなる普及やコスト削減に繋がりにくいと言われています。

再生エネの利用は世界中で拡大し続けています。そのため再生エネ業界は今後も成長していくことが予測できます。昨今の地球環境を考えると、化石燃料が枯渇してしまってもエネルギーの供給が滞りなくできるよう、各国が再生エネの活用について考え実行していく段階にきてると言えます。

まとめ

再生エネは、自然界に常に存在するエネルギーです。環境保全のために注目される再生エネは、今後の地球環境とわたしたちの暮らしを守るため末永く注目される分野になるでしょう!

 

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著者名

QUICK Money World 辰巳 華世


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