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ソニーグループ(6758) 会社側の前提をベースに業績予想を見直す。実質ベースで営業増益が続く見通し

QUICK企業価値研究所アナリスト 谷林正行(2022/06/06)

・今期予想は営業1%減益へ
 企業価値研究所は23/3期の連結予想営業利益を1兆2000億円→1兆1850億円(前期比1%減)へ引き下げた。会社側の業績計画の前提を織り込み、ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)の買収関連費用、金融の一過性の利益を織り込んだうえで見直した。前期の一過性の損益を控除した調整後営業利益1兆1386億円との比較では増益予想。来期以降は安定的な増益が続くとみている。

・G&NSは実質ベースで増収・営業増益を見込む
 当研究所では、従来予想で買収関連費用を見込まずG&NSで増収・営業増益トレンドを想定していた。今回買収関連費用を織り込んだことで今期予想を減益としたが、実質ベースで増益が続く見方に変わりはない。ちなみに会社側は今期の「PS5」販売計画をデバイス調達のメドが立っている1800万台とした。前期実績は1150万台。

・22/3期営業26%増益
 22/3期の連結営業利益は1兆2023億円(前期比26%増)となった。事業売却益計上もあり大幅増益。

・リスクファクター ~景気や為替変動、同業他社との競争激化など

・アナリストの投資判断 ~「PS5」の懸念が軽減。株式相場全体を若干上回るパフォーマンスを想定
 当研究所では今後の株価について、株式相場全体の値動きを若干上回るパフォーマンスを想定している。今期の会社計画は営業減益となったが、22/3期本決算発表で今期の「PS5」の販売見通しが明らかにされたため。デバイス調達にメドが立ったベースでの台数公表で懸念が軽減されたものと考える。イメージセンサーのシェア回復がみえてきたこと、生産能力拡大などもポジティブな要素と考える。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)
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著者名

谷林 正行

シニアアナリスト

民生エレクトロニクス、精密機器、総合重機セクター担当


【プロフィール】
東京大学工学部反応化学科卒、山一証券経済研究所入社、ベンチャーキャピタル、格付機関、IRコンサルティング会社を経て現在に至る。
新技術、テーマを中心としたレポート作成やベンチャー企業の将来性の判断、財務面を中心とした企業分析など、過去に携わった業務経験を活かし、様々な視点から対象企業を分析することを心掛けている。


日本証券アナリスト協会検定会員

日本証券アナリスト協会 ディスクロージャー研究会 電気・精密機器、機械専門部会 評価実施アナリスト


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