開示会社：東　宝(9602)
開示書類：2023年２月期　第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
開示日時：2023/01/12 15:00

<決算スコア> -0.66

<業績データ>
発表期 2022/11
種別 3Q
売上高(百万円) 179,738
前期比 +6.6% ○
営業利益(百万円) 35,867
前期比 +27.3% ○
経常利益(百万円) 40,913
前期比 +36.6% ○
純利益(百万円) 27,138
前期比 +34.6% ○

予想期(通期) 2023/02
売上高(百万円) 240,000
前期比 +5.1% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -1.9% ●
営業利益(百万円) 42,000
前期比 +5.1% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -14.0% ●
経常利益(百万円) 45,000
前期比 +5.2% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -14.0% ●
純利益(百万円) 32,000
前期比 +8.2% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -11.3% ●
予想年間配当(円) 40.00


＜要約＞
　2023年2月期3Qの連結業績は、営業収入が1797億3800万円、営業利益が358億6700万円(前年同期は281億円)、経常利益が409億1300万円(前年同期は299億円)、純利益が271億3800万円(前年同期は201億円)だった。

　新型コロナウイルス感染症の影響に伴う大規模施設に対する協力金等を「助成金収入」として特別利益に計上している。創立100周年に向けた「長期ビジョン2032」と3カ年の具体的な施策である「中期経営計画2025」とから構成される「TOHO VISION 2032東宝グループ経営戦略」を2022年4月に策定し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に取り組んでいる。

　演劇事業では、東宝創立90周年記念作品として「千と千尋の神隠し」初の舞台化を帝国劇場にて実現し全席完売となった。全国各地での公演やライブ配信等、様々な取り組みを展開した。帝国劇場において「Endless SHOCK-Eternal-」「ガイズ&ドールズ」「ミス・サイゴン」「DREAM BOYS」「エリザベート」を上演し盛況に推移した。シアタークリエにおいては「ピアフ」「ネクスト・トゥ・ノーマル」「VOICARION XIV ～スプーンの盾～」「Only 1,NOT No.1」「ダディ・ロング・レッグズ」「モダン・ミリー」「アルキメデスの大戦」「The Fantasticks」等を上演した。演劇事業の営業収入は138億7500万円(前年同四半期は119億400万円)、営業利益は22億3300万円(前年同四半期は24億5500万円)となった。

　映画営業事業の営業収入は291億5400万円(前年同四半期は296億3600万円)、営業利益は109億700万円(前年同四半期は69億8600万円)となった。映画興行事業では、TOHOシネマズ㈱等において、配給作品のヒットや「ONEPIECEFILMRED」等の話題作の上映、前年同四半期に比べ劇場の休館等の制約期間が短くなったこともあり、映画館入場者数は29,628千人と前年同四半期比37.7%の増加となった。映画興行事業の営業収入は527億6700万円(前年同四半期は409億5800万円)、営業利益は58億6000万円(前年同四半期は4億8800万円)となった。映像事業の営業収入は335億8100万円(前年同四半期は362億7000万円)、営業利益は62億5200万円(前年同四半期は88億5300万円)となった。

　不動産賃貸事業では、オフィス市況の変化など厳しい状況下にあったが、保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細かな対応により、賃貸用不動産の空室率は、0.5%となった。不動産賃貸事業の営業収入は209億3700万円(前年同四半期は202億7300万円)、営業利益は90億4400万円(前年同四半期は87億6800万円)となった。道路事業の営業収入は210億8300万円(前年同四半期は203億2400万円)、営業利益は39億7800万円(前年同四半期は29億7200万円)となった。営業収入は74億6200万円(前年同四半期は72億8800万円)、営業利益は6億8600万円(前年同四半期は5億4100万円)となった。

　2023年2月期の連結業績は、営業収入が2400億円、営業利益が420億円を計画。



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【決算スコアについて】
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　スコア算出にあたっては、発表内容を（１）前の期の実績（２）直近の会社予想（３）市場予想（QUICKコンセンサス）--との比較で分類してパターン化。類似パターンの発表時に過去、株価がどう反応したかを分析して算出しました。算出モデルには移動平均かい離率も投入し、発表前の株価の織り込み度合いも考慮しています。
　あくまで過去データに基づく統計的な値であり、個別事象の予測を目的としたものではありませんので、ご注意ください。


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